妊娠中や授乳中の女性では、循環血液量の増加による生理的血液希釈に加えて、胎児の発育や母乳中へのラクトフェリンの分泌により鉄の需要が増大していることから、鉄欠乏の状態になりやすく、 鉄欠乏性貧血を生じる可能性があります^1）。「鉄代謝と鉄欠乏」を参照

世界保健機関（The World Health Organization：WHO）及びアメリカ産婦人科学会（The American College of Obstetricians and Gynecologists：ACOG）では、貧血と周産期予後との関連に基づいて、母児周産期予後の向上のため全妊婦への鉄剤補充が推奨されています^2,3）。

また、Global Nutrition Targets 2025では「生殖年齢である女性の貧血を50％減少させる」ことが2025年までに解決すべき目標として掲げられています^4）。

しかし、日本における妊産婦の貧血と周産期予後の関係に関する研究は乏しく、貧血の治療介入や治療効果判定の基準は定まっておらず、医師の裁量に任されているのが現状です。

妊婦における貧血や鉄欠乏による出生児への影響として、新生児死亡^5）、早産^5,6,7）、低出生体重児^{5,6,8,9,10）}、SGA児^6）、認知発達機能への影響^11）などが報告されています。また、母体への影響として母体死亡^12）、レストレスレッグス症候群（restless legs syndrome：RLS）^13）、帝王切開・輸血割合の増加^7,14）などが報告されています。

産後における貧血や鉄欠乏の影響としては、母乳の質の低下^15）、産後うつ^16）、授乳期間の短縮^17）、母乳哺育導入への影響^18）などが報告されています。

一方で、鉄欠乏状態を改善することで疲労が減少する可能性が示唆されており^19）、妊娠時に鉄欠乏性貧血の女性や出産時の出血量が多い女性に対して鉄剤による治療を行うことで、疲労感が軽減されたとの報告があります^20,21,22）。

妊産婦における貧血は、日本鉄バイオサイエンス学会、WHO、国際産科婦人科連合（International Federation of Gynecology and Obstetrics：FIGO）では、それぞれ以下のように定義されています。

「産婦人科診療ガイドライン産科編2023」では、「鉄剤の適正使用による貧血治療指針」を参考として、ヘモグロビン値11g/dL以下かつMCV85％未満を目安に治療対象とし、治療期間は「FIGO」などを参考に、6週間以上とすることが提案されています^24）。

退院後は育児により頻回通院は難しいため、入院中にできる限り貧血や鉄欠乏を改善し、助産師を含めたメディカルスタッフとともに産後のフォローアップを行う必要があります。また、産後ケア施設への入所も対策の一つとなります。

• 妊娠中や授乳中の女性では、鉄の需要が増大しており、鉄欠乏の状態になりやすいと考えられています。
• 妊婦における貧血や鉄欠乏により、出生児への影響（新生児死亡、早産、低出生体重児、SGA児、認知発達機能への影響）、母体への影響（母体死亡、RLS、帝王切開・輸血割合の増加）、産後における影響（母乳の質の低下、産後うつ、授乳期間の短縮、母乳哺育導入への影響）などが認められる可能性があります。
• 周産期予後の観点から、妊産婦の貧血にも関心を高める必要があります。まずは食事療法により鉄欠乏の予防・改善を行うこと、不十分な場合は適切に鉄欠乏性貧血の治療を行うことが重要です。